健康経営銘柄・健康経営優良法人を目指す企業

 

-コンサルティング事例紹介-

 

当社は、生活習慣病のみならず、各企業様からの依頼に応じてセミナーを開催し、参加者の皆様のヘルスリテラシーを高める活動を行っています。

いろいろな相談がありますが、主なものは・・・

                                     

1. 経営者、役員クラスからの相談


責任ある役職についている40代、50代、60代、さらにはそれ以上の方々からの相談が増えています。部下の指導、経営マネジメント、その他の課題に対処すべく、悩みやストレスを抱えている方は非常に多いようです。

ご自身の健康に関する不安や実際の治療に関する内容、ご両親の病院での治療に関する不安、配偶者やお子様の心身の問題など、相談内容は多岐にわたります。

 

2. 病気を治療中の社員


高血圧、糖尿病のみならず、がん等の治療中の方々も、近年は多く働いておられます。また、60歳を過ぎて、再雇用という形で勤務されている方もたくさんおられます。

これらの社員の中には、残念ながら、かかりつけ医と良好な信頼関係が築けていない人もいます。「薬が多すぎて困っている」「内服している薬が効いていないようだ」「薬を変えて欲しいのに医師が聞いてくれない」「医師の説明が専門用語ばかりでわからない」「検査結果の説明がよくわからない」等々、数えきれない訴えを聞きます。

この場合も、検査データや投薬内容を見せてもらい、必要なアドバイスを提供しています。

 

3. 不定愁訴の多い社員


メンタルヘルス不調への対応です。職場環境に慣れていない新人社員のみならず、責任あるプロジェクトを任されたことによる、ストレス負荷のかかった中堅社員などに多く見られます。

職場環境や会社での働き方だけでなく、本人の遺伝的問題、身体疾患に起因するホルモン異常などの場合もあり、心理的のみならず医学的アプローチをアドバイスしています。個人の症状によって、適切な医療機関での治療につなぎます。

 

4. 企業と産業医のミスマッチ


企業の中には、産業医との関係性に悩んでおられるケースも多く見られます。業種によって抱える問題も様々で、メンタルヘルスに強い産業医、工場関連の有害物質に強い産業医、渡航医療に強い産業医等、企業によって必要な産業医のニーズは異なります。

多く聞かれるのは、「会社専任の産業医が神経科の専門でなく、メンタルヘルスに詳しくないのでどうすればよいか」、といったことや、逆に「産業医が神経科の専門で、一般の生活習慣病その他の慢性疾患に関する指導が少ない」、といった場合もあります。経営者、人事労務担当者、産業医と面談し、相談内容に応じたソリューションを提供しています。希望があれば、企業が抱える問題解決にマッチする医師や保健スタッフ導入のサポートをしています。

 

5. 経営者へのフィードバック


社員や人事労務担当者からの相談内容を基に、相談者名を特定できない範囲で、企業の効率的な健康管理実現のための提案をさせていただいております。

 

6. 医療コスト対策


シンガポール駐在員の医療機関受診に伴う費用が高く、「何か方法はないか」といった相談もあります。日本のような国民皆保険制度が導入されていない海外では、医療機関によってかかる費用に大きな開きがあり、当然の悩みかもしれません。