メンタルヘルス予防

 ・「社内でメンタルヘルス不調者が増えているようだ。どのように予防すればよいのか？」

 

・「社員の心身の健康を守りたい。メンタルヘルス不調に対する予防策の具体例は？」

 

・「メンタルヘルスに最も有効な予防法は何か？」

 

メンタルヘルス対策に実際に取り組んでいる経営者の方から、よく聞かれる質問の例です。

 

このページでは、メンタルヘルス不調が発生するメカニズムと予防法について、わかりやすく説明いたします。

 

また、近年、業務負荷が増えている産業医に任せるだけでなく、他の資源の有効活用があることも紹介します。

 

では、いかなるメンタルヘルス対策を取ればよいのでしょうか？

 

米国労働安全衛生研究所のストレスモデルで説明します。

 

職場環境が原因で疾病が発症する場合、

 

職場のストレス要因
⇩
急性ストレス反応　(イライラ、睡眠障害、食欲低下、頭痛など)
⇩
疾病(うつ病など)

と進みますが、

 

職場のストレス要因
⇩
急性ストレス反応に進行する際、

1. 個人要因　2. 仕事外の要因　3. 緩衝要因が必要となります。

 

1. 個人要因は、ストレスに対して、強いか否かという個人の性格
2. 仕事外の要因は、個人のプライベートにおける問題

 

のことです。これらは、会社がどうすることもできません。

 

それに対して、

3. 緩衝要因は、上司などの管理監督者、産業医、保健士からの支援といった会社の安全配慮義務や、会社外の医療専門家などからのサポートを指します。

故に、社員が業務上のストレスから急性ストレス反応を起こし、疾病に至るまでの過程は、会社が適切なメンタルヘルス対策を取ることにより、防ぐことが可能です。

 

現行の労働基準法、労働安全衛生法などの下、会社が社内で取れるメンタルヘルス対策には下記のものがあります。

 

1. 社員の労働時間を厳格に管理し、長時間労働から守る

 

2. 職場内におけるハラスメント対策を徹底する

 

3. メンタルヘルス不調者の早期発見に努める

 

4. 社員の業務裁量を拡大し、仕事の質を改善し、満足度を上げる

などです。

 

しかし、注意が必要です。

 

これらの対策を取る際、医療や労務コンプライアンスの専門知識のない人事労務担当者に過剰な負担を強いることがわかっています。

 

そこで、メンタルヘルス不調に関する予防が重要になります。

                            

一般に、予防は次のように分けて考えます。

 

1次予防： 職場環境の把握と改善により、メンタルヘルス不調を「未然に防ぐ」

2次予防： メンタルヘルス不調者の「早期発見、早期対応」

3次予防： メンタルヘルス不調に陥った社員の「再発予防」

 

これらの予防の中では、1次予防の費用対効果が高いという研究結果が報告されています。

 

そこで、「メンタルヘルス不調を起こさない」という対策に一部の企業ではシフトしてきています。

 

多くの経営者は、メンタルヘルス対策は産業医の仕事だと考えておられます。

 

しかし、実際の現場では、すでに病気の治療を終えた社員の復帰が可能か否かの判断やその時期を決定する作業、そして疾患の再発予防のための経過観察を含めたケアに、産業医の多くの時間が割かれています。

 

また、2014年の労働安全衛生法改正に伴い、義務付けられたストレスチェックへの対応など、産業医は以前にも増して過剰な負担を抱えるようになっています。

 

このような状況の中、メンタルヘルス不調の発症自体を予防するべく、ストレスマネジメント教育やカウンセリングなどを、社外にアウトソーシングする企業が増えてきました。

 

このような社外資源によるケアをEAP (Employee Assistance Program: 従業員支援プログラム) といいます。

                            

企業経営者にとって

「当社では、社を挙げてメンタルヘルス対策を取り、社員の心身の健康を守ります」

と、全社員に向けて宣言し、社内資源だけでなく、社外資源も戦略的に活用できるか否かは、手腕の見せ所であり、優秀な人材獲得への鍵になると思います。当社は、積極的に健康経営を推進する企業を応援しております。

 

企業のメンタルヘルスの現状については、こちらをご覧ください。

メンタルヘルス対策の盲点については、こちらをご覧ください。

従業員支援プログラム(EAP)については、こちらをご覧ください。